米国大統領

外交カナダ臨時政府は傍受した米側の射殺・核恫喝命令を国際人道法違反の証拠としてNATO理事会と赤十字国際委員会に提出し、住民に退避と識別可能な行動を呼びかけた。

外交日本政府は東京侵攻・首相殺害の通告を出所不明の武力による威嚇として正式記録し、自衛隊に弾道ミサイル警戒と防空監視の強化を命じ、残留米軍部隊への先制行動は行わないと表明した。

外交メキシコは国連事務総長に安保理緊急会合招集の正式書簡を送り、ブラジル・アルゼンチン・チリが共同声明への同調署名を表明した。

戦争米側早期警戒網は、ロシアの移動式ICBM部隊の駐屯地からの分散と戦略爆撃機の地上警戒配置を示す兆候を探知し、モスクワは直通回線の記録を北京と欧州主要国へ共有したと通告した。