大日本帝国

外交日本政府は中国戦線を除く世界全域に対する一方的な不可侵宣言を発表したが、列強およびソ連は国境での交戦を指摘して冷淡に受け流した。

外交ザルツブルクで独伊外相会談が行われ、イタリア外相チアーノはドイツが軍事同盟の枠組みを越えて対ポーランド即時開戦へ突き進んでいる事実を確認した。

外交モスクワに到着した英仏軍事使節団とソビエト首脳との相互援助交渉は、ポーランド領内通過権を巡る不信感から遅航を極めた。

政治日本軍は天津の英国租界に対する封鎖措置を大幅に緩和し、揚子江沿岸における英仏船舶の航行制限を一部解除した。

外交ワシントンの国務省は日本の通商改訂打診を拒絶し、石油輸出継続の条件として中国からの即時撤兵と九カ国条約の遵守を厳格に要求した。

戦争参謀本部の戦局分析が武力による国民政府打倒の不可能性を指摘して戦線縮小案をまとめる中、動揺を察知した中国軍は持久抗戦態勢を強化した。

戦争ハルハ河畔においてジューコフ将軍率いるソビエト・モンゴル連合軍が圧倒的な戦車と砲兵火力を投入し、日本軍陣地への総反撃を開始した。

不穏強硬派将校の予備役編入と改憲委員会設置の勅令強行に対し、陸軍中堅層と右翼が激高して不穏文書が飛び交い、首都は戒厳に近い厳戒態勢に突入した。

外交モスクワにおいてドイツ外相リッベントロップとソ連外相モロトフが電撃的に独ソ不可侵条約に調印し、東欧を分割する秘密追加議定書を取り交わした。

外交独ソ条約の締結に衝撃を受けたイギリス政府は、ロンドンにおいて英波相互援助協定に正式調印し対独防衛義務を法制化した。

戦争満州へ緊急空輸された日本の航空・予備部隊はノモンハン上空および地上戦で赤軍の圧倒的物量に圧倒され、多数の機体と兵員を喪失した。